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組織にとって一番重要なことは、みなが同じベクトルを向くこと。

今後、役員以外は、ほぼフリーランスと言う会社も、決して珍しくはなくなるでしょう。今だって、飲食店のオーナーの他には、嫁とバイトなんてところだってあるんだし。上場を目指すような会社であれば、組織上許されませんが、上場を目指さなければ役員しかいない会社も認められます。

 

当然、なんちゃって管理職ではいけません。登記は大変だけれど、全員役員にしておけば、残業代とか、解雇とかそういう心配は理論上はありません。給料のインセンティブについても、役員報酬は基本定額を税務上要求されますから、営業人材で役員というのは、売上とお金を直結できない分、難しい側面があります。

 

形式上、全員役員にすることには何の意味もなく、むしろ弊害です。ここで言いたいことは、全員が経営者と同じベクトルを向くことです。よほどの大組織でない限りは、それほど大人数はいらないはずです。数名の役員で、それぞれがきちんとした役割を担っており、言われなくても、自分の役割は確実にこなす人。これを役員に据える。当たり前な話です。

 

その際にできない言い訳はいりません。何が悪い、かにが悪い。人のせいにしかできないとか、社会のせいにする、お客のせいにする。こういう奴とは最初から関わらないようにしましょう。こういう奴はダメな言い訳のオンパレードをしてきて、自分の落ち度がないと考える。ダメなものをどうすれば上手くいくようにするのか、それができない人間はどうやっても無能でしかありません。

 

さて、組織の使命や目標を共有するのは、役員だけではなく、従業員もすべきですし、理想論としては、会社の重要なタスクを担っているのだとしたら、フリーランスにもといえることです。

 

代表が作って、後はそれを共有せよ、ではなく、組織の使命すらも、組織全員で作る。そういったプロセスが大切です。みんなに会社や事業を自分のものとしてもらう。そこには代表取締役、平取締役、従業員としての壁は不要です。もちろん、従業員に無理に参加してもらう必要はないのですが、参加してもらえそうならば、そういう人だ、くらいに思った方がいいでしょう。その場合、あまり戦力としては期待しないようにしましょう。所詮、他人事だとしか思っていないし、給料もらえればそれでいいタイプです。大組織ならば、そういう人がいてもやむを得ないですが、スタートアップ時や、本当に小さな企業で、他人事人間がいたら、給料支払いの無駄遣いです。

 

小さな組織は、みんなが同じベクトルを向くことが大切で、そのベクトルに向かってエネルギーを統一させないと、成長は望めません。

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