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業種比較が重要

銀行員は概ね業種でその企業を評価しようとします。居酒屋の原価率が30%なのに、ある居酒屋の原価率が15%となっていた場合、なんで?と疑問に思います。その疑問を解消してあげなければなりません。ですから、まずは財務分析を自ら行ったうえで、業界の中央値(あるいは平均値)を照らし合わせて、どれくらい差異があるのかを見てみます。

 

仮に債務超過に悩んでいる場合には、自己資本比率と債務償還年数が業界の中央値を下回っていることがほとんどでしょう。また、その原因の大本は、売り上げが下がり気味(売上高増加率が右肩下がり)ということになります。大抵、業績の悪い企業は、業界平均値をことごとく下回っていると言って良いと思います。そしてそれら下回る指標を明確にしたうえで、自社の課題点を把握することが何よりものスタートと言えます。資金繰りに苦労している会社が複数の問題点を見つけることはやむを得ません。

 

ここで大切なのは、経営者自らがその問題を回避するのではなくて、なぜこうなってしまったのかを自らの言葉で説明できるようにすることです。いずれにせよ、金融機関から質問されたときに、その原因と対処方法を答えなければなりません。答えられなければ、追加で融資してもらえる可能性は皆無です。

 

一番やってはいけないことは人のせいにすることです。例えば次のようなものです。

  • 決算は全て経理に任せているので細かいことはよくわからないのです。
  • 使途不明金は、、、、ああ、経理の野郎!
  • 景気が悪いからね。政府の経済政策が悪いんですよ。どうにもならないね。
  • 銀行さんが運転資金を貸してくれれば、売上がもっと伸びたのに。
  • 毎日忙しくて、寝てないし、数字を見ている暇がない。決算がこんなに悪いなんて、わからなかった!
  • うちはほとんど返済が遅れたことはないし、これからも大丈夫ですよ。

 

本当に経理に任せきりの経営者が多いことはよくわかっていますが、金融機関からしますと、自社の現状を分かっていない経営者と烙印を押されます。聞きたいことは、なぜこうなってしまったのかということと、今後どうするのか、ということを経営者の口からききたいのです。つまり、社長自らが改善に取り組む意欲や能力があるかどうかを見極めたいのです。そのため、上記のような他人事の回答はしてはいけません。そのため、知っていなかったとしても、金融機関から質問が来たときに経理に聞くなどして自分で把握するようにしましょう。景気が悪いとか、銀行が悪いとか、そんなことも絶対に言ってはいけません。確かにそのような状況もありうることは確かですし、そもそも銀行自体が経営責任逃れのためによく使っています。

 

お客の財務諸表の数値が悪すぎる(景気が悪い)⇒貸せません。

うちは預金という確実に返さなければならない資金で貸さなきゃならないから⇒リスクを追わない。

マイナス金利だから厳しい⇒日銀が悪い。

 

銀行と同じレベルではいけません。彼らを上回るのが経営者としての当然の責務です。

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